What's New!

• 最終評価ヒヤリング資料を掲載しました。
• AnZenMail システムを公開しました。
• マイクロソフト株式会社とコンピュータセキュリティ技術向上に向けて協力することに合意しました。（報道発表資料）
• 公開シンポジウム「社会基盤を守るソフトウェアセキュリティ技術」のシンポジウムのホームページができました。
• 公開シンポジウム「社会基盤を守るソフトウェアセキュリティ技術」のデモンストレーションのプログラムを掲載しました。
• 公開シンポジウム「社会基盤を守るソフトウェアセキュリティ技術」（学術総合センター、平成15年12月18日〜12月19日）
• International Symposium on Software Security(東工大、平成15年11月4日〜11月6日)

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• 研究概要 (スライド)
• Project 概要 (スライド) ( TACS2001 における発表)
• 記者発表資料
  • 要点(日本語 /英語)
  • 概要スライド
  • 課題
• 研究経過報告書(平成13年9月)
• 中間評価(文部科学省報道発表資料)(平成13年12月)
• 最終評価ヒヤリング資料(平成16年10月)
  • 報告書
  • 発表スライド
• 名簿
• 研究計画一覧
  • A01班：システムセキュリティのための形式的検証法の研究
    • (02) 米崎直樹：論理的仕様を基礎としたセキュアシステムの検証法
    • (03) 小林直樹：セキュアコンピューティングのための型システム
    • (04) 二木厚吉：振舞仕様に基づく安全性検証の研究
  • A02班：セキュアシステムのためのソフト記述/実行機構システムの研究
    • (05) 米澤明憲：移動コードを基本としたセキュアなプログラミング言語処理系
    • (06) 渡部卓雄：拡張/適応可能ソフトウェアのセキュアな構成方式
    • (07) 柴山悦哉：セキュリティーポリシーの記述体系とその交渉モデルに関する研究
  • A03班：セキュアシステムのためのインフラストラクチャの研究
    • (08) 徳田英幸：セキュアなモバイルアプリケーションのためのオペレーティングシステム支援機構
    • (09) 加藤和彦：セキュアなソフトウェア実行系
    • (10) 溝口文雄：エンタープライズセキュリティのためのシステム基盤ソフトウェアの研究
• ワークショップ等
  • 公開シンポジウム「社会基盤を守るソフトウェアセキュリティ技術」
    （学術総合センター内　一橋記念講堂・2階会議室、平成15年12月18日〜12月19日）
  • International Symposium on Software Security
    (東京工業大学、西8E号館10階大会議室 平成15年11月4日〜11月6日)
  • International Symposium on Software Security
    (慶應義塾大学　三田キャンパス　平成14年11月8日〜11月10日)
  • 公開シンポジウム「安全な社会基盤を支えるソフトウェア技術」
    (慶應義塾大学 東館8階ホール、平成14年11月8日)
  • 平成13年度最終成果報告会＠金沢市文化ホール(平成14年3月1/2日)
  • 2nd International Workshop on Foundations for Secure/Survivable Systems and Networks
    (東京工業大学、西8E号館10階大会議室、平成13年10月26/27日)
  • 公開シンポジウム「安全な社会基盤を支えるソフトウェア技術」
    (学術総合センター 一ッ橋記念講堂、平成13年9月21/22日)
  • 平成12年度最終成果報告会プログラム及び報告書
    (金沢市文化ホール、平成13年2月26,27日)
  • Workshop on Foundations for Secure/Survivable Systems and Networks (2001年1月25,26日)
  • 研究会＠慶應三田キャンパス(2000年11月24日)
• 新聞記事/雑誌記事等
  • 筑波大の加藤和彦助教授が日経産業新聞2003年5月15日付けの記事「２１世紀の気鋭」で紹介されました。
  • 加藤和彦グループのSoftwarePotが日本経済新聞2003年4月11日朝刊17面で紹介されました。
  • 岩波書店「科学」2001年12月号(Vol.71, No.12), pp.1515-1517, 科学通信/科学の動向 "社会基盤としての安全なソフトウェア", 柴山悦哉、米澤明憲
  • 平成13年8月22日(水)付けの日本経済新聞記事
  • 平成12年7月31日(月)付けの日本経済新聞記事
• AnZenMail システム